度重なる指導にもかかわらず、高田さんの業務不履行は改善されませんでした。そこで、青木部長はMONTAIに蓄積された「問題行動記録」と「指導記録」を田村常務に報告。これらの記録は、客観的かつ時系列に整理されており、高田さんの問題行動が継続している事実と、会社として十分な指導を行ったという証拠を明確に示していました。

この強固なエビデンスに基づき、会社は高田さんとの雇用契約の継続は困難であると判断。解雇通知書には、MONTAIの記録を根拠として、問題行動と度重なる指導にも関わらず改善が見られなかったことを明記しました。これにより、高田さん本人も納得せざるを得ず、法的なトラブルなく退職の手続きが進められました。

MONTAIは、労使間のコミュニケーションを円滑にするだけでなく、問題が解決しない場合に、会社が取るべき最終手段を法的に正当化するための強力なエビデンスとして機能しました。これにより、真面目に働く他の社員の士気を保ち、組織全体の健全性を守ることができたのです。